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北海道 札幌市手稲区
40代
とても、親切丁寧な対応をしていただきました。 心強かったです。 >> 続きを読む
北海道 札幌市南区
20代
転職にあたり、家庭の事情等全てを把握した上で今回ご紹介していただきました。Sさんでなければ転職すら考えていなかったのでとても感謝しています。 前職種より、給料、休日の条件がよくなり、元々やりたかった慢性期にも、進む事ができ、本当に感謝してもしきれません。また、病院面接前に会社にてSさんと面接練習をし... >> 続きを読む
北海道 札幌市北区
心情的な内容にも耳を傾けて頂いた中で、実際に就業してみなければ分かりませんが、自身の現状に合った職場を探して頂けました。 >> 続きを読む
30代
学生をしながらの勤務ということで、シフトなどの都合上、受け入れてくださる事業所さんがなかなか見つからないなか、諦めずに探し続けてくださいました。 面接の前には、細やかなアドバイスをいただくことができ、たくさんの前向きな励ましで勇気づけられました! ありがとうございました! >> 続きを読む
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出典: ※1 ハローワーク札幌圏「令和4年7月<職業別>求人・求職・賃金状況(常用)の看護師、保健師等」のデータを使用 ※2 令和2年度 中央ナースセンター事業報告書
札幌市の看護師、総計(保健師・助産師・看護師)の有効求人倍率は、上記の通りです。札幌市における看護師の有効求人倍率は全国平均と比較し高くはない状況といえます。
札幌市の看護師募集状況をみると、勤務形態は日勤のみが半数を占めています。施設形態は、クリニック、訪問看護がともに26.5%、次いで介護施設が25.3%と多く募集されているようです。大学病院や夜間救急医療センターなど大規模病院や専門性の高い病院が存在するため、夜勤ありの求人が非常勤よりも多く、3割近くを占めています。
また経験年数は、3年以上の経験年数を持つ人材が多く求められています。医療の基礎を身に着け、即戦力として活躍できる方や、スキルアップを図るために転職する方の需要が高いといえるでしょう。上記グラフのブランク可が6割以上となっていることから、出産や育児などの理由で現場から離れ、ブランクがある看護師も積極的に募集しているところも多いようです。
当社調べによると北海道の常勤看護師の平均年収は4,179,316円、非常勤看護師の平均時給は1,403円であるのに対して、札幌市の常勤看護師の平均年収は4,191,356円、非常勤看護師の平均時給は1,384円です。札幌市では常勤看護師の平均年収は北海道の常勤看護師の平均を上回る結果となっています。反対に非常勤看護師の平均給与に関しては、北海道平均より下回る結果です。全国の常勤看護師の平均年収4,182,249円と比較しても、札幌市の常勤看護師の平均年収は全国平均よりも高水準であることがわかります。
高齢化の進む札幌市の高齢化率は、全国や北海道全体よりは低いものの、老年人口の増加率は全国を大きく上回っています。今後、急速に進んでいくことが予測されることから、地域医療機関の連携、在宅医療を支える医療の強化、地域包括ケアにおける医療の充実と医療・介護の連携促進、地域医療を支える人材の育成・活用が課題となっています。札幌市では、子どもや障害者・高齢者等誰もが地域で安心して暮らすことができるように在宅医療支援体制の強化や、在宅医療を支える訪問看護師や訪問歯科衛生士等を育成・確保するため、札幌市立大学や札幌歯科医師会等と連携し、出産や育児等により職を離れた看護師や歯科衛生士の復職支援セミナーを開催するなど、医療従事者の育成・復帰を支援する取り組みを推進しています。また、都市間に距離のある北海道では、ドクターへリの導入が行われています。各地方都市に空港がありますので今後ますます連携体制を強めて行く考えです。
交通面で札幌市はJRのほか札幌市交通局が運営する札幌市営地下鉄・札幌市電などがあり、交通インフラが充実しています。中央区は、札幌の都市機能の中核をなす地域で、人通りが多い大通りや札幌時計台があり、交通の便が良い地域です。札幌市中央保健センターなどの公共施設のほか、JR札幌病院やNTT東日本札幌病院などの企業病院、がん治療に特化した斗南病院などさまざまな病院があります。北区にはJR北海道最大の拠点である札幌駅があり、北海道を代表する医療施設である北海道大学病院などがあります。このように、札幌市内の地域によって、病院の施設形態に特徴があり、交通の利便性も異なるため、さまざまな選択肢の中から選ぶことが可能な地域となっています。
※2022年9月記
出典:さっぽろ医療計画 目標の実現に向けた施策
札幌市における病院と一般診療所の病床数は43,157床です。病院と一般診療所の病床数を全国平均と比較すると、結核・感染症病床以外は全国平均を上回る結果となっています。また、医療介護需要予測指数も全国平均に比べ大幅な右肩上がりとなっているため、在宅医療の需要が大幅に増加することが予測されており、それに伴い看護師の需要も今まで以上に高くなると考えられます。
出典:地域医療情報システム
以前は「産婆」や「助産婦」と呼ばれていましたが、2002年の法改正で「助産師」と名称が改められました。イギリスやアメリカでは男性助産師も存在しますが、日本では女性だけが取得できる資格となっています。多くは病院の産科や産婦人科クリニック、助産所などで活躍しています。なお病院で助産師として勤務する場合は、産婦人科病棟やNICUに配属されるケースが一般的です。助産師の仕事は出産に立ち会いサポートすることだけにとどまらず、妊婦の健康管理や食事・運動の指導、出産後の体調管理や母乳指導など、妊娠から出産、育児に至るまで、母子の健康を守るためのサポートを包括的に行います。お産は昼夜を問わずあるため、分娩に携わる仕事をする場合は、基本的には夜勤がある働き方になります。また産科医が不足する中で助産師の需要が高まっていると言われており、出生数は減る一方で助産師数は増加傾向です。かつ看護師よりも人数が少なく需要があるため、助産師の年収は看護師よりも高めです。厚生労働省の調査では、看護師の平均年収が4,986,200円なのに対し、助産師の平均年収は5,538,800円となっており、約55万円の差があります。(参照元:令和3年賃金構造基本統計調査)
全国の就業助産師は約3.8万人で、そのうち病院で働く助産師は61.5%、診療所(クリニック)22.6%、助産所(助産院)6.2%となっています(参照元:令和2年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況)。産科医師数については地域・診療科偏在が大きな課題となっており、地方の病院では産科医の不足で分娩の受付を休止したり取りやめたりするケースも少なくありません。産科医が不足する一方で、妊産婦の妊娠・出産・育児に対するニーズは多様化しています。多様なニーズに応え、地域における安全・安心なお産の場を確保するとともに産科医師の負担を軽減するために、正常経過の妊産婦の健康診査や保健指導を助産師が行う「助産師外来」などの設置が推進されています。専門性を高めやすく、また助産師には開業権があるため助産所(助産院)の開業ができるなどの魅力もあります。
助産師として働く魅力は、なんと言っても「生命の誕生という瞬間に立ち会える」ことでしょう。妊娠時からサポートしていたお母さんが、無事に生まれてきた赤ちゃんと一緒に退院していく様子を見られることは大きなやりがいです。また、助産所(助産院)を開いて活躍する方もいますが、それだけでなく、助産師としての経験と専門性を活かして母乳マッサージやベビーマッサージのサロンを開業する方もいます。しっかりと収入を得ながら専門的なスキルを身に付けたい、という方にはピッタリな資格と言えるでしょう。
新卒で助産師として働きたい場合は、総合病院や産科専門病院への就職を検討することをおすすめします。クリニックの場合は、スタッフの人数が少なくマンパワー的にも体制的にも「新卒を一から教育する」ということが難しいケースが多いため、即戦力を求められるからです。教育体制が充実した病院で助産師として看護や助産の基礎を身につけ、経験を積むことができれば、クリニックや助産所への転職や開業など、ご自身に合ったキャリアの選択肢が広がるでしょう。
助産師になるには、4年間大学等で助産のコースを選択し必要な科目を履修するか、看護師資格を取得した上で、1年以上専門学校などで学ぶ必要があります。いずれも簡単なことではありませんが、「医療業界未経験だから挑戦できない」ということはありません。看護師も助産師も、社会人経験を経てから進学し資格取得する方もいますし、ご自身の出産を機に助産師に憧れて資格取得を目指すケースもあります。まずは学校を調べるところからスタートしてみましょう。
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